ブラック企業に転職しないためには,どうすればいいの？そのチェックポイント

この記事は約 3 分で読めます
562 -

転職するに当たり、いろいろ調べていた。
その資料を見ていて、こんなこと思ったこと、ありませんでしたか？

「気に入った会社があるけど、いいことばかり書いてあって、逆に不安。」
「この離職率ハンパない、、もしかしてブラック企業？？？」

よく「ブラック企業」という言葉は耳にしますが、いったいどんな会社がブラック企業なのでしょうか？

ブラック企業の「定義」

厚生労働省は定義はしていませんが、「一般的な特徴」として下記の内容を挙げています。

つい先日も某広告代理店の長時間労働のニュースがありました。
「長い時間会社にいること」＝「いっぱい仕事をしている」と勘違いしている人がまだまだいます。
また、明らかに無理なノルマを課し手いる場合も当てはまります。

「仕事でミスをした」などを盾に、難癖つけて、給料を払わないというとんでもない会社があります。

パワハラ
高圧的な態度の上長がいたり、同僚の中でもパワーゲームで負けている人は放置されているコンプライアンスもへったくれもない会社です。

「採用はするけど、入った後がとんでもない」という経験ありませんか？
新卒の社員の３年以内の離職率が30％を超えていたら、要注意です！
また「就職四季報」などで、平均勤続年数をチェックすることもポイントです。

個別に相談することもできます。
相談機関のご紹介

日本人は、良きにつけ悪しきにつけ「まじめ」です。
なので、成果が出なかったり、失敗をしたりするとつい自分を責めてしまいがちです。

雇用する側と雇用される側では、利害は必ず不一致します。
雇う側はすこしでも安い、雇われる側は少しでも高い給料を望みます。

でも、労働者のとしての権利もあります。
せっかく転職するのですから、すこしでもいい環境で、待遇で働けるように、綿密に下調べしてから「この会社はいりたい！」を決めましょう。

また、労働者の権利を知っていることも実は、とっても大事なことなのです。
法律に関しては、「労働基準法」という労働者を守る法律があります。
これだけではなく、法律に関して言えば、知らないことで不利益を被ることはいくらでもあるのです。

法律は「知らないもの負け」です。（相続などもそうです）
そのためには、まず知ることが大事。
下記サイトのQ&Aなどをチラッと見るだけでも、泣き寝入りしないで済むようになるかもしれません。

聞くは一時の恥、聞かぬは一生の恥。

「思い当たることがあるけど、これが当てはまるかどうかわからない・・・」
わからないことは、どんどん役所（この場合は労働基準局）に電話して聞いて見ましょう。
役所というと、どうしても敷居が高く感じられますが、案外丁寧に教えてくれます。